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デジタルメディア影響力指数調査
- 5. 5
９つのインサイト
1. デジタルメディアの影響力: インターネットは消費者の生活において最も重要な媒体となっているが、企
業によるオンラインマーケティングへの投資は依然として不十分なままである。
2. 中国の台頭：インターネットはあらゆる国にとって最も重要な媒体だが、オンラインを利用する消費者
の数が世界最大の中国では一層重要な役割を果たしている。
3. 検索エンジンの影響：インターネットは検索を重要な玄関口として、生活に関する幅広い判断に重要な
役割を果たしている。
4. 情報シェアリング： ソーシャルメディアを取り入れてコンテンツを作成するユーザーの増加に伴い、
次のようなコンセンサスが拡大している：「シェアされる個人情報が多すぎる一方で、興味を引かれる
情報は余りにも少ない」。
5. インターネットへの信頼性： ネット利用者は一般的にインターネットを信頼できる情報ソースとみな
しているが、情報は複数あるほうが好ましいと考える傾向にある。
6. ブロガーの信頼性： 調査を実施したいずれの国のネット利用者も、スポンサー付きブロガーもしくは
報酬を得たブロガーの作成するコンテンツは信頼性が低いと回答している。
7. ミニブログ： 企業が自社のオンライン活動をモニターしている場合、ネット利用者はその企業を信頼
する傾向にある。オンライン上に寄せられた意見に耳を傾けるのは、その企業がニーズに関心を寄せ、
オンライン利用者のフィードバックを希望している証拠である。
8. モビリティギャップ： モバイル経由のインターネット利用は増加しているが、携帯電話利用者向けに提
供される機能と、それらの機能を実際に活用している人数との間には著しいギャップが存在する。
9. インターネットの将来的役割：現在でもインターネットは重要な存在だが、その重要性は今後さらに高
まる様相である。
- 7. 7
5つのメディアタイプ
テレビを見る● 新聞を読む
雑誌を読む● ラジオを聴く
インターネットを利用する
A = インターネット対その他の
メディアに費やした時間の比率
メディアタイプの重要性
通常1週間にメディアに対して
費やす時間
デジタルメディア指数とは？
デジタルメディア指数のベンチマーク作成
B = 日々の生活判断における重要度
評価を他メディアと比較し指数化
メリット: 把握しやすい／各国・各産業に横断的に適用可能／追跡が可能／メディア総使用量の差異を加味調整している
注意点: 自己申告データに基づいており、実際の値を組み入れたものではない
デジタルメディア影響力指数
スコア 算定法：
1メディアあたり(A + B)÷2 ⇒ 各
メディアを合算⇒再指数化⇒各メ
ディアの影響力構成比率(%)算定
- 9. 9
消費者が1週間に各活動に費やす平均時間
各活動の1週間の平均所要時間
インターネットを使う 15.4 13.2 11.7 12.2 14.4 12.1 13.1
テレビを見る 6.7 14.0 12.0 13.1 15.5 10.8 14.1
ラジオを聞く 2.7 6.5 3.7 7.7 8.4 5.6 6.9
メールを読む 3.3 4.6 3.2 3.6 4.2 3.1 4.1
インターネットやラジオ以外の手段で
音楽を聴く
4.5 5.1 3.7 6.0 5.9 3.5 5.6
携帯電話を使う 6.3 5.8 3.2 4.5 3.8 2.3 4.0
ビデオゲームをする（オフライン） 4.0 3.6 3.0 3.8 4.3 3.8 4.5
友人・家族・同僚にアドバイスを求める/
提供する
2.7 2.8 2.2 6.0 2.2 1.8 2.8
新聞を読む 3.3 2.9 2.4 2.9 2.9 1.9 2.7
雑誌を読む 3.4 2.2 2.0 2.6 2.1 1.9 2.2
郵送された手紙や情報を読む 3.0 2.0 2.6 1.9 1.8 1.5 1.6
各活動の平均所要時間の総計 55.3 62.7 49.7 64.3 65.5 48.3 61.6
• 最もインターネットの利用時間が長いのは中国、短いのは日本
対象データ：全調査回答者 (4,243人)
- 10. 10
消費者が各情報源をどの程度重視するか
(すべて％で表記）
インターネット (Eメールは除く) 71 23 32 34 30 12 21
友達、家族、同僚からのアドバイス 48 23 23 51 16 20 28
Eメール 55 22 22 28 19 5 15
TV 32 14 21 22 13 5 8
新聞 35 11 20 25 9 6 12
郵送物 33 10 11 20 11 8 11
ラジオ 16 9 12 20 9 5 10
雑誌 24 4 11 15 5 4 5
• 消費者がインターネットを最重要情報源と考えている国は７ヵ国中４ヵ国（中国、アメリカ、日本、イ
ギリス）
各情報源が「明らかに不可欠である」または「極めて重要」と答えた消費者の比率
対象データ：全調査回答者 (4,243人)
- 11. 11
TV ラジオ 新聞 雑誌
インターネット
(Eメールは除く)
Eメール
中国 23% -18% 35% 6% 84% 68%
米国 -28% -53% -34% -68% 1% -4%
日本 9% -30% 8% -22% 36% 16%
ドイツ 17% 9% 18% -14% 52% 30%
イギリス -26% -54% -54% -66% 15% -14%
フランス -39% -32% -22% -24% 10% -18%
カナダ -36% -43% -26% -62% 3% -16%
インターネットの影響力
他のメディアと比較した際のインターネットの重要度
• インターネットは中国のオンライン利用者にとって最も重要であり、全ての調査対象国で重要であると
回答した人の割合が、そうでない人の割合を上回っている。
• テレビの重要度は国によってさまざまで、中国、ドイツ、日本のオンライン利用者にとって重要である
が、アメリカ、イギリス、フランス、カナダではそれほど重視されていない。
注：各メディアの重要度に関する回答者の割合について、（必要不可欠＋極めて重要＋非常に重要）－（全く重要でない＋少しは重要である）
を行い算出
- 12. 12
デジタルメディア指数から読み取れること
インターネット= 66%
TV = 15%
雑誌 = 8%
インターネット = 55%
TV = 29%
新聞 = 4%
インターネット = 54%
TV = 31%
新聞 = 3%
インターネット = 47%
TV = 29%
新聞 = 5%
インターネット= 54%
TV = 34%
新聞 = 5%
インターネット = 54%
TV = 27%
新聞 = 5%
インターネット = 53%
TV = 27%
新聞 = 5%
米国
日本
ドイツ
イギリス
フランス
カナダ
国別のメディア影響力指数スコア
インターネットはテレビや新聞など従来のメ
ディアに比べてインパクトが大きい。
この傾向は急成長する中国でより顕著である。
- 14. 14
初期のオンライン上の行動
オンライン上の行動変容
モビリティー Web 3.0 あらゆる場所のオンライン化
携帯機器でのネット接
続
情報発信 Web 2.0 自己表現 製品やサービスの評価
コミュニケーション 他者とのコミュニケーション Eメール
購買
商品の購入、もしくは
ファイナンス
ネット決済、ネット銀
行
例
行動内容
情報収集／
エンターテインメント
リサーチ
Web 1.0
政治や時事情報
オンライン上における行動変容
- 15. 15
オンラインを利用した活動の実施率
カナダ
中国 フランス
ドイツ
日本 イギリス
アメリカ
85%
10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90%
リサーチ活動インデックス
コミュニケーション活動インデックス
購買活動インデックス
情報発信インデックス
モビリティーインデックス
59%
61%
64%
60% 63%
77%
85%
44%
46%
46%
50%
51%
50%
51%
4%
15% 24%
40%
10% 11%
77%
16%
16%
33%
19%
20%
73%
14%
49%
20%
21%
22%
25%
• 中国のオンライン利用者は、ネットを利用したあらゆる活動において積極的である。
• 日本のオンライン利用者は、アジア以外の諸国に比べてリサーチ、購買活動、モバイルにネットを利用
する傾向が強い。カナダのオンライン利用者は、購買活動やモバイルにネットを利用する傾向が強い。
- 20. 20
(すべて％で表記） 合計
検索
エンジン
第三者の
コメント
ブログ
企業関連
サイト
商品比較
サイト
ソーシャル
ネットワーク
サイト
政治に関する
サイト
オンライン広告
政府関連
サイト
育児* 52 74 77 48 46 43 45 54 47 31
商品購入 50 70 65 54 43 51 43 53 46 22
教育 40 60 52 36 37 45 41 32 39 20
健康 40 64 56 42 40 37 27 36 37 21
公共事業 36 55 48 36 27 16 30 58 31 29
個人預金・投資 35 61 44 32 42 36 21 31 35 17
家電製品 34 64 49 28 35 45 16 26 33 5
公共サービス 34 63 41 22 50 53 13 17 31 19
旅行・レジャー 32 62 45 23 43 42 19 23 27 9
注1：各数値は、上記の情報源が各商品やサービスに関する判断の際に役立ったと答えた消費者のパーセンテージを示している。
注2：変数ベース。商品および／もしくはサービスを利用する際にインターネットを活用した消費者
注3：各情報源について個別に質問を行なっている
インターネット上の情報源は消費者の判断
にどのように役立っているか
